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ひふみ投信の今後について知るため、ひふみアカデミーを見よう

こんにちは、長期投資家のカボス( @olivetrhm)です。

妻を見習い、ひふみアカデミーを見て、藤野社長の投資手法を学んでおります。

単月のパフォーマンス結果、今後の注目銘柄等、重要なところをかいつまんで、皆さんにご紹介します。

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ひふみアカデミー11月の振り返り

まずはこちらをご覧ください。

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 わずかではありますが、TOPIXを上回る結果です。

 

ここでふと思ったのですが、よく全体の株価動向を把握するのに、多くのメディア、および、投資家は日経平均株価を参考にしますが、

ひふみはTOPIXを比較対象にしてみます。

 

Point

日経平均株価:日本経済新聞社が東証一部に上場している企業から独自の基準で選んだ225銘柄の平均株価

TOPIX:東証一部に上場している全銘柄の合計時価総額を対象とした株価指数(※1)

株価指数とは、取引所全体や特定の銘柄群の株価の動きを表すものです。株価指数はある時点の株価を基準に増減で表します。

日経平均株価ということから、全上場企業の株価を加味しているのかと思いきや、新聞社が選んだ株価指数なんだね。だから日本企業の全体の株価推移を図るのはTOPIXが優れていると判断できる。

ひふみ投信 11月の銘柄入れ替えについて。ひふみの注目銘柄は!?

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今月はランキングは上下していますが、

先月から5G関連ということで協和エクシオを買い増しされたようですが、

今月も上位に位置しております。

 

一位の共立メンテナンスについては、買い増ししたのではなく、全体が下がる中で、

同社の株価は上がったことにより、ランキング一位になったとのこと。

ひふみ投信の方針としては、まだ成長余力はあると見越し、保有をし続ける予定です。

 

そして、今回から組み入れされた銘柄として、SUMCO(3436)について紹介されておりました。

 

すでにご存知の方は多いかと思いますが、同社は半導体ウェハーのメーカーで、今後、半導体市場は伸びることは確実で、それゆえに競争が激化するリスクはあるものの、

中国は今後、5Gの設備投資を拡大する等、長期で見た場合、世界的に需要が爆発的に伸びることを見込み、投資を行ったとのこと。

 

そして、同社の現在(12月19日)の株価は1350円はPER7倍弱、PBR1.46倍です。

割安、且つ、成長を見込める!ということに目をつけたようです。

 

ひふみ投信の藤野社長が考える今後の景気動向

米中の貿易摩擦によって、大きく状況が変わるということは前置きにしておりましたが、現状は中国が景気が悪く、次に日本、アメリカという景気状況。

 

株式市場は常に近未来を先取りして、株価が推移しておりますが、

仮に中国が今年はマイナス成長で終わり、2019年に入ってもマイナス成長を維持したとしても、その下げ幅が鈍化しているならば、株式市場はポジティブに捉え、中国市場は上昇してく可能性が高いとのこと。

 

ということは逆を言えば、今、相対的に米国の景気はいいのですが、

万が一、米中貿易摩擦が激化し、なんとか成長率をプラス維持できたとしても、上げ幅が縮小した場合、市場はネガティブに捉えてしまう。

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株式市場とは、みんなが考える予測値からどれほどの乖離があるのか?

乖離が大きければ大きいほど、株価を上下にさせるということなんですね。

【2019年1月追記】

ひふみアカデミー12月の振り返り

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12月は△13.45%の下げ幅、

TOPIXの下げ幅は△10.21%なので、TOPIXよりも大幅に下回る結果となりました。

この下げ幅はリーマンショックの時以上に下げたとコメントしております。

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そして、こちらが12月末時点の保有銘柄です。

12月は協和エクシオ(5G関連、電気通信工事大手)を買い増しを実施したことにより、

組み入れ比率が上昇しております。

景気に左右されない、内需バリュー/グロースに重点的に投資をしている印象を受けます。

また先月から組み入れ開始したSUMCOはTOP10から外れていますが、12月の下落によって、組み入れ比率が下がり、ランク外になっただけだと推察します。

ひふみ投信が分析!株価が下落した要因とは!?

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こちらの画像の通り、数多くの懸念材料があるものの、

ひふみ投信運用部としては、明確にどの材料によって、株価が下落したとは断定できないとのこと。

米中貿易摩擦、中国景気の鈍化など、多くの不安材料をかかえている状況が、投資家心理を悪化させ、株価下落につながってしまったと考えております。

ひふみアカデミーで学ぼう【金利と株価について】

12月の動画で【金利と株価】の相関関係について、説明しており、

非常にタメになったので、ご紹介します。

 

まずこちらが株価が構成される基本指標。

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図はトヨタ自動車を例にしております。

6,406円で購入したとすると、

EPS(一株あたりの利益)は789円なので、PER 8.1倍(投資回収年数)です。

つまり、8年間かけて、投資した額を回収する(=8年間分の価値に値する)想定でトヨタ自動車の株価を購入したということになります。

 

株価というのは【PER】X【EPS】という二つの数値によって、構成されます。

株価が構成される仕組みを理解すると、なぜ株価というのは日々、変動するのか?という答えが出てきます。

 

EPSについては、まれに期中に上方、下方修正はありますが、原則として、一年間単位で数値が変わるため、毎日変動するものではありません。

 

ただし、PERについては、下記の通り、投資家心理によって、日々変動します。

Point

PERが上がるとき=投資家が長期志向で強気なとき。EPSが少なくても、株価が高騰

PERが下げるとき=投資家が短期志向で弱気なとき。EPSが多くても、株価が低迷

つまり、さきほどの説明の通り、株価というのは二つの数値の掛け算によって、算出されますので、12月の下落というのはPERの数値が減少したことによって、引き起こされたと分析できるということです。

株価=【PER】X【EPS】

つづきまして、金利についても、ご説明します。

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①については想像しやすいかと思いますが、

変動金利で下記条件でローンを組み、金利が上昇したとします。

条件としては、借入金3,000万円、35年間

金利:1.5% ⇒ 91,855円

金利:3.0% ⇒115,455円

毎月の返済額は2万円以上増えてしまいます。

そうすると、ほとんどの家庭が節約をせざるおえない状況に陥ります。

それが消費縮小に繋がる、ということが言えます。

 

次に②についてですが、企業の設備投資というところですが、

投資用の不動産を例にご説明します。

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詳細な説明は省きますが、金利が上昇し、投資意欲が減退することにより、下記現象が起きます。(賃料収入は景気動向によって、大きく増減はない)

Point

①調達金利の上昇、ランニングコスト増加

②リスクヘッジのため、回収期間の短期化

③投資物件に対して、高利回りを求めるようになる

④不動産の取得価格をより安いものを求めるようになり、不動産価格の下落に繋がる。

 

続きまして、③のPERの下落要因についてです。

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Point

①金利が上昇することにより、債権金利が上昇

②株は債権より、相対的にリスクが高いため、投資家は株に対して、より高いリターンを追及するようになる

③高いリターンを得るため、株価に下落圧力が加わる

 

これら三つがいずれも景気原則要因となり、

投資家心理を悪化させます。

 

12月の下落は、米国金利が着実に上昇し、

それに加え、米中貿易戦争を始め、様々なリスク要因が重なった結果、

PERが大きく減少しました。

 

繰り返しになりますが、もう一度、株価の基本計算式をのせます。

株価=【PER】X【EPS】

 

しかし、見方を変えれば、米国金利上昇、および、海外の政治リスクを受けにくく、

【EPS】にあまり影響を受けない銘柄は、株価の戻りも早いとひふみ運用部は考えていると思われます。

 

それゆえに協和エクシオなどの内需株を中心に買い増ししている状況だと言えるでしょう。

 

この戦略は我々、個人投資家も非常に参考になるものだと思います。